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    (最終更新日:2026-05-11 15:03:07)
  ヨコヤマ タダシ   Tadashi Yokoyama
  横山 直
   所属   追手門学院大学  経済学部 経済学科
   職種   教授
■ 一般向け情報
日本経済
機械学習の応用、well-being、地域間人口移動
情報処理能力の向上やビッグデータの整備等により、コンピュータが実際のデータから様々なパターンや法則を見つけ出す機械学習の手法が社会科学を含む様々な分野で活用されるようになっています。この手法を用いて、人々の生活満足度(well-being)を高める要素や行動など、様々な分析を試みています。
■ 学歴
1. 1991/04~1993/03 一橋大学 経済学研究科 経済学 修士課程修了 修士(経済学)
2. 1997/09~1998/08 ウォーリック大学 経済学部 経済学修士 修士課程修了 経済学修士
3. 1998/09~1999/08 ロンドン大学(LSE) 地域都市計画学 修士課程修了 地域都市計画学修士
■ 職歴
1. 2026/04~ 追手門学院大学 経済学部 経済学科 教授
2. 2026/04~ 政策研究大学院大学(GRIPS) 非常勤講師
3. 2023/09~2026/03 政策研究大学院大学(GRIPS) 教授
4. 2023/09~2026/03 内閣府 経済社会総合研究所 特別研究員
5. 2024/09~2025/02 日本大学 経済学部 非常勤講師
6. 2022/07~2023/08 内閣府 政策統括官(経済社会システム担当)付 参事官(総括担当)
7. 2021/11~2022/06 内閣官房 デジタル田園都市国家構想実現会議事務局 内閣参事官(総括担当)
8. 2020/08~2021/11 内閣官房 まち・ひと・しごと創生本部事務局 内閣参事官(総括担当)
9. 2019/08~2020/07 内閣府 政策統括官(経済財政運営担当)付 参事官(経済見通し担当)
10. 2017/01~2019/07 内閣府 政策統括官(経済財政運営担当)付 参事官(国際経済担当)
11. 2017/04~2017/08 早稲田大学 社会科学総合学術院 非常勤講師
12. 2015/08~2017/01 内閣府 政策統括官(経済財政分析担当)付 参事官(海外担当)
13. 2012/07~2015/08 在米国日本大使館 参事官(経済担当)
14. 2009/08~2012/07 内閣府 政策統括官(経済財政運営担当)付 参事官(国際経済担当)付企画官
15. 2007/08~2009/07 内閣府 政策統括官(経済財政運営担当)付 参事官(経済対策・金融担当)付参事官補佐
16. 2003/11~2007/08 経済協力開発機構(OECD) 経済局 エコノミスト
17. 2001/05~2003/11 内閣府 政策統括官(経済財政分析担当)付 参事官(地域担当)付参事官補佐
18. 2001/01~2001/04 内閣府 大臣官房 副大臣秘書官
19. 1993/04~2001/01 経済企画庁
■ 著書・論文歴
1. 著書  日本経済読本第23版 (共著・編著(代表編著を除く)) 2025/01
2. 著書  世界経済の潮流 2016 II (共著・編著(代表編著を除く)) 2017/01
3. 著書  世界経済の潮流 2016 I (共著・編著(代表編著を除く)) 2016/08
4. 著書  世界経済の潮流 2015 II (共著・編著(代表編著を除く)) 2015/12
5. 著書  APEC Economic Policy Report 2011 (共著・編著(代表編著を除く)) 2011/05
6. 著書  OECD Economic Surveys: Korea 2007 (共著・編著(代表編著を除く)) 2007/06
7. 著書  OECD Economic Surveys: Japan 2006 (共著・編著(代表編著を除く)) 2006/08
8. 著書  OECD Economic Surveys: Korea 2005 (共著・編著(代表編著を除く)) 2005/11
9. 著書  OECD Economic Surveys: Japan 2005 (共著・編著(代表編著を除く)) 2005/05
10. 著書  地域の経済 2003 (共著・編著(代表編著を除く)) 2003/11
11. 著書  地域経済レポート 2002 (共著・編著(代表編著を除く)) 2002/10
12. 著書  地域経済レポート 2001 (共著・編著(代表編著を除く)) 2001/11
13. 論文  Well-being分析と機械学習:ランダムフォレストの活用 (単著) 2025/07/15 Link
14. 論文  Well-being “beyond GDP”を巡る国際的な議論の動向と日本の取組 (代表編著) 2024/03
15. 論文  Concentration of Population in Tokyo: A Survey (共著・編著(代表編著を除く)) 2015/12
16. 論文  Reforming Housing and Regional Policies in Korea (共著・編著(代表編著を除く)) 2008/05
17. 論文  Upgrading Japan's Innovation System to Sustain Economic Growth (共著・編著(代表編著を除く)) 2006/12
18. 論文  Getting the Most Out of Public Sector Decentralisation in Korea (共著・編著(代表編著を除く)) 2005/12
19. 論文  Getting the Most Out of Public Sector Decentralisation in Japan (共著・編著(代表編著を除く)) 2005/01
20. 論文  90年代以降の我が国における都市の成長-産業集積のメリットと地域経済活性化- (代表編著) 2003/10
21. 論文  構造改革特区を通じた規制改革と産業の集積に関する一考察 (単著) 2002/12
22. その他 Well-beingと地方創生~生活満足度調査の活用可能性を探る~ (代表編著) 2025/03
■ 授業科目
1. 日本経済
2. ビジネスリテラシー
3. 実践基礎経済学
4. マクロ経済学入門
5. 初級演習
6. 専門演習
7. 日本経済演習
8. Japanese Economy (GRIPS)
■ 現在の専門分野
日本経済 (キーワード:機械学習、Well-being、地域間人口移動) 
■ 所属学会
1. 1990/04~ 応用地域学会
2. 2026/05~ ウェルビーイング学会
■ 学会発表
1. 2026/03/21 Well-beingの高い生き方とは?-機械学習分析を通じて見えてくるもの-(第4回ウェルビーイング学会学術集会)
2. 2024/12/01 東京は過大か?-生活満足度(Well-being)の観点からの考察-(第38回応用地域学会研究発表大会)
3. 2023/09/20 The Survey of Well-being and Quality of Life in Japan and Its Implications(International Conference on Measuring Well being “Beyond GDP” in Asia, South East Asia, and Korea)
4. 2023/05/11 Well-being and Quality of Life in Japan(一橋大学社会科学高等学術院SIGMA Researchシンポジウム)
■ 教育上の能力
●作成した教科書、教材
1. Japanese economy(全15回)
●その他教育活動上特記すべき事項
1. 2024/09~2026/03 修士論文(日本語)作成指導(5人)
2. 2023/09~2026/03 修士論文(英語)作成指導(7人)
■ 職務上の実績
●実務の経験を有する者についての特記事項
1. 1993/04/01~2026/03/31 内閣府(旧経済企画庁)における経済政策関連業務
■ 講師・講演
1. 2026/02 Economic History of Japan
2. 2025/12 Additional Remarks on Demographic and Economic Conditions, Education, and Skills
3. 2025/11 Evidence-based Policy Making
4. 2025/11 Evidence-based Policy Making
5. 2025/11 地方経済の現状とマクロ経済
6. 2025/09 The Role of Young Officials in Government’s Policy-making
7. 2025/08 Economic History of Japan
8. 2025/03 Economic development and policies in Japan
9. 2024/11 Evidence-based Policy Making in Japan
10. 2024/11 地方経済の現状とマクロ経済
11. 2024/10 Economic Development and Policies in Japan
12. 2024/10 Evidence-based Policy Making in Japan
13. 2024/09 Evidence-based Policy Making in Japan
14. 2024/08 Economic History of Japan
15. 2024/06 Evidence-based policymaking in Japan
16. 2024/03 Well-being “beyond GDP”の視点から日本の未来について考える
17. 2024/03 Well-beingの取組を巡る内外の動向と地域政策
18. 2023/12 Economic Development and Policies in Japan
19. 2023/12 日本のマクロ経済政策
20. 2023/11 Economic Development and Policies in Japan
21. 2023/11 Regional Economic Development in Japan
22. 2023/11 マクロ経済動向と地域経済
23. 2023/10 Evidence-based Policymaking in Japan
24. 2022/08 地域経済の潮流とデジタル田園都市国家構想
25. 2022/06 地域経済の潮流とデジタル田園都市国家構想
26. 2021/12 地域経済の潮流と関係人口
27. 2021/09 地方創生の理論と実際
28. 2021/09 地方創生の理論と実際
29. 2021/07 地方創生の理論と実際
■ 社会における活動
1. 2025/02 世田谷区小学校キャリア教室ゲストティーチャー
■ 委員会・協会等
1. 2018/01~2019/01 Working Party 1, Economic Policy Committee, OECD Bureau Member
2. 2014/01~2015/08 National Economists Club, Washington, D.C. Board Member
■ 学内職務
1. 2026/04~ 追手門学院大学経済学部 実践基礎経済学リーダー
2. 2026/04~ 追手門学院大学経済学部 研究庶務担当
3. 2025/04~2026/03 政策研究大学院大学 文化産業・地域創造コース運営委員会委員
4. 2025/01~2026/03 政策研究大学院大学 シラバス委員会委員
5. 2024/04~2026/03 政策研究大学院大学 図書館運営委員会委員
6. 2023/09~2026/03 政策研究大学院大学 国際協力コース運営委員会委員
7. 2023/09~2026/03 政策研究大学院大学 ローカルガバナンス関係コース運営委員会委員
8. 2023/09~2026/03 政策研究大学院大学 グローバルリーダー育成センター運営委員会委員
9. 2023/09~2026/03 政策研究大学院大学 Young Leaders Program委員
■ 教育、研究、社会貢献活動の方針
1. (1)教育活動の方針:「経済政策」と聞くとどこか遠いところで決まるもののように感じがちですが、実際の政策は、様々な制約条件の下で、国民1人1人の考えが積み重なりながら決まっていくものです。日本経済の未来や政策のあり方について、自分事として考える力を身に着けてもらいたいと思います。
2. (2)研究活動の方針:情報処理能力の向上やビッグデータの整備等により、コンピュータが実際のデータから様々なパターンや法則を見つけ出す機械学習の手法が社会科学を含む様々な分野で活用されるようになっています。この手法を用いて、人々の生活満足度(well-being)を高める要素や行動についての研究など、様々な分析を行っていきます。
3. (3)社会貢献活動の方針:日本人は学力テストの成績では世界トップクラスであるのに対し、大人の学び直しは低調であることがデータで示されています。学び直しが「イケてる」社会づくりに貢献したいと思います。