(最終更新日:2022-06-24 13:34:00)
  オオタ マサシ
  太田 昌志
   所属   追手門学院大学  共通教育機構
   職種   常勤講師
■ 一般向け情報
研究ジャンル : 教育・学校
研究のキーワード : 子どもの政治意識、主権者教育、社会調査
研究に関するコメント : 子どもの政治意識の形成について研究しています。特に、学校・家庭内の経験によって政治や社会に対する関わりを「あきらめる」過程に関心があります。主に社会調査データの計量分析によりアプローチしています。
■ 学歴
1. 2007/04~2011/03 名古屋市立大学 人文社会学部 現代社会学科 卒業
2. 2011/04~2014/03 一橋大学大学院 社会学研究科 総合社会科学専攻 修士課程修了 修士(社会学)
3. 2019/04~ 早稲田大学大学院 教育学研究科 教育基礎学専攻 博士後期課程
■ 職歴
1. 2014/04~2017/09 名古屋市立大学 大学院人間文化研究科 研究員
2. 2014/12~2014/12 名古屋市立大学 事務補佐員
3. 2015/01~2015/05 名古屋市立大学 事務系職員
4. 2015/06~2017/09 ベネッセ教育総合研究所 特任研究員
5. 2017/10~2022/03 埼玉医科大学 保健医療学部 非常勤講師
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■ 著書・論文歴
1. 論文  主権者教育としての話し合い活動における多数決の課題――意見表明機会が投票意向と政治的有効性感覚に与える影響 (単著) 2022/06/30
2. 論文  学年によって意見表明機会の効果は異なるか――投票意向と政治的有効性感覚に注目した政治的社会化の検討 (単著) 2022/03/31
3. 論文  内定者フォロー施策が学生の就業意識と学習行動に与える影響 (共著・編著(代表編著を除く)) 2021/09/10
4. 論文  中学生・高校生の政治関心と意見表明抑制の規定要因――管理的な学校教育,家庭教育の経験による政治的社会化 (単著) 2021/03/30
5. 論文  戦後低所得世帯の子どもの高校進学をめぐる経済的,文化的環境 (共著・編著(代表編著を除く)) 2020/12/25
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■ 現在の専門分野
教育社会学, 社会学 (キーワード:子どもの政治意識、政治的社会化、教育費、コミュニケーション能力、社会調査、教育社会学) 
■ 所属学会
1. 2021/08~ 日本シティズンシップ教育学会
2. 2020/12~ 日本キャリアデザイン学会
3. 2020/12~ 日本子ども社会学会
4. 2020/07~ 日本選挙学会
5. 2018/08~ 日本特別活動学会
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■ 学会発表
1. 2021/09/12 子どもの政治知識の社会化――親子調査を用いた政党認知の分析(日本教育社会学会第73回大会)
2. 2021/09/11 就職前後に変化する入社企業への評価――4年生の調査と卒業後調査の分析(日本キャリアデザイン学会第17回研究大会)
3. 2021/05/08 話し合い活動のかくれたカリキュラムが子どもの政治的疎外意識に与える影響――小学6年生・中学1年生に対する質問紙調査の分析から(2021年度日本選挙学会研究会)
4. 2020/09/06 内定獲得後の企業との関係が学生に与える影響――卒業前7月-2月の大学生パネル調査から(日本教育社会学会第72回大会)
5. 2020/09/05 生活困窮者自立支援法にもとづく子どもの学習支援事業の効果検証(日本教育社会学会第72回大会)
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■ 研究課題・受託研究・科研費
1. 2020/04~2022/03  学校における政治的社会化:政治・社会に対するあきらめの形成メカニズムの解明 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費,特別研究員奨励費 (キーワード:政治的社会化、小学生、中学生、高校生、親子調査)
2. 2018/04~2021/03  生活困窮世帯の中学生を対象とする学習支援事業の効果検証のためのパネル調査 基盤研究(C) (キーワード:子どもの貧困、学習支援、生活困窮者自立支援法、二群事前事後調査、教育機会確保法、パネルデータ、パネルデータ分析)
■ 社会における活動
1. 2017/02~2017/02 「勉強が将来のために役に立つ」と思うことは自主的な学びにつながるのか Link
■ 資格・免許
1. 2011/06/01 社会調査士(第012630号)
2. 2014/06/01 専門社会調査士(第A-000402号)
■ 教育、研究、社会貢献活動の方針
1. (1)教育活動の方針 教育や発達、キャリアなどに関する身近なことがらについて、個人の経験、価値観、志向性だけなく、社会的な観点から説明することを目指す。
2. (2)研究活動の方針 子どもの政治意識、大学生の就業意識など、個人が社会に対してとる態度について主に研究対象としている。社会調査データを用いた実証分析が主要な研究方法である。
3. (3)社会貢献活動の方針 計量社会調査データを用いた市民ニーズの把握などの活動に協力している。
■ メールアドレス
  kyoin_mail