(最終更新日:2020-12-13 19:50:15)
  リ ケン
  李 建
   所属   追手門学院大学  経営学部 経営学科
   追手門学院大学  大学院 経営・経済研究科
   職種   教授
■ 一般向け情報
研究ジャンル : 経営
研究のキーワード : 管理会計 予算管理
研究に関するコメント : 日本的予算管理の特徴について、比較文化論的な視点から研究を行っています。
■ 学歴
1. 1988/03~1990/02 ソウル大学大学院 経営学研究科 修士課程修了 経営学修士
2. 1991/04~1993/03 神戸大学大学院 経営学研究科 会計学 修士課程修了 経営学修士
3. 1993/04~1996/09 神戸大学大学院 経営学研究科 会計学 博士課程修了 博士(経営学)
■ 職歴
1. 1994/04~1996/03 梅花女子短期大学 非常勤講師
2. 1996/04~1999/03 京都学園大学 経営学部 経営学科 専任講師
3. 1999/04~2007/03 京都学園大学 経営学部 経営学科 助教授
4. 2003/04~2005/03 梅花女子大学 非常勤講師
5. 2005/03~2006/03 California State University Northridge (CSUN) Visiting Scholar
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■ 著書・論文歴
1. 著書  Lean Management of Global Supply Chain (共著・編著(代表編著を除く)) 2015/08
2. 著書  事業承継入門3 (共著・編著(代表編著を除く)) 2015/02
3. 著書  ケースブック コストマネジメント 〔第2版〕 (共著・編著(代表編著を除く)) 2011/08
4. 著書  管理会計研究のフロンティア (共著・編著(代表編著を除く)) 2010/10
5. 著書  インサイト管理会計 (共著・編著(代表編著を除く)) 2008/08
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■ 現在の専門分野
会計学 (キーワード:管理会計、予算管理) 
■ 所属学会
1. 2017/04~ 日本心理学会
2. 2005/04~ 日本韓国会計研究会
3. 2000/04~ 日本組織会計学会
4. 1997/10~ 日本会計研究学会
5. 1997/10~ 日本管理会計学会
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■ 学会発表
1. 2017/06/25 予算スラック研究の方向性と課題(日本組織会計学会)
2. 2014/09/12 日本的予算管理における予算スラック軽減のメカニズム(日本管理会計学会)
3. 2013/12/21 成果主義と予算管理(日本組織会計学会研究会)
4. 2011/12/24 予算スラックと日本的予算管理(日本組織会計学会研究会)
5. 2011/10/07 日本企業における予算のコントロール機能:4社のヒアリングからの比較(日本管理会計学会)
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■ 研究課題・受託研究・科研費
1. 2016/04~2020/03  予算スラックが組織パフォーマンスに及ぼす影響に関する研究 基盤研究(C) (キーワード:予算スラック、組織パフォーマンス、経営戦略、組織文化)
2. 2011/04~2014/03  成果主義の環境下における予算管理システムに関する日韓比較研究 基盤研究(C) (キーワード:予算管理、成果主義、予算スラック、ハイブリッド型システム、結果によるコントロール)
3. 2008/04~2011/03  日本的予算管理システムの特質に関する実証研究-国際比較研究の観点から- 基盤研究(C) 
4. 2007/04~2008/03  組織のフラット化に伴うマネジメント・コントロールの変容に関する研究  
5. 2004/04~2005/03  日本企業の予算管理の実態調査  
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■ 学内役職・委員
1. 2014/04/01~2015/05/31 追手門学院大学 経営学科長
2. 2015/06/01~2017/03/31 追手門学院大学 経営学部副学部長
3. 2017/04/01~2019/03/31 追手門学院大学 経営学部副学部長
■ 学内職務
1. 2016/04~ 経営学部研究倫理委員
2. 2016/04~ 将来構想検討グループ委員
■ 教育、研究、社会貢献活動の方針
1. (1)教育活動の方針:学生が社会人になったときに求められる会計・英語・ITのスキルのうち、とくに会計リテラシーの習得に力を入れている。会計データを十分に読み解くことができれば、社会生活の上でさまざまな場面で活躍できると考えている。なるべく実用的な知識となるよう、実際の企業の事例を多く用いた教育に努めている。
2. (2)研究活動の方針:日本企業の予算管理システムについて研究を行っている。欧米企業の予算管理システムとの比較を通じて日本企業の予算管理システムを客観化することで、予算管理の本質の理解に努めている。学問領域と実務領域にともに貢献できる研究成果を目指し、日本的予算管理のあるべき姿を提言していきたいと考えている。
3. (3)社会貢献活動の方針:研究成果の社会への還元を基本方針としている。日本企業は予算スラックをあまり持たない予算管理を行っている傾向が強いが、予算スラックの最適レベルを目指すことによってより有効な予算管理システムを設計できる可能性が示唆されている。研究成果が企業の予算管理実務の改善に活かされるよう努めていきたいと考えている。