(最終更新日:2022-05-30 07:27:56)
  ヤマシタ カツユキ
  山下 克之
   所属   追手門学院大学  経営学部 経営学科
   追手門学院大学  大学院 経営・経済研究科
   職種   教授
■ 一般向け情報
研究ジャンル : 経営
研究のキーワード : ストック・オプション 新株予約権 種類株式 株式報酬 コーポレート・ガバナンス
研究に関するコメント : ストック・オプションを含む新株予約権や種類株式など資本と負債の両方の特徴を持つ金融商品について研究をしています。
■ 学歴
1. 2006/04~2009/03 名古屋大学 経済学研究科 産業経営システム専攻修了 博士(経済学)
2. 2004/04~2006/03 名古屋大学 経済学研究科 産業経営システム専攻修了 修士(経済学)
3. 1997/08~1999/05 ワシントン大学 MBA
■ 職歴
1. 2018/04~ 追手門学院大学 大学院 経営・経済研究科 教授
2. 2015/04~2018/03 追手門学院大学 大学院 経営学研究科 教授
3. 2015/04~ 追手門学院大学 経営学部 経営学科 教授
4. 2012/04~2015/03 追手門学院大学 経営学部 経営学科 准教授
5. 2012/04~2015/03 追手門学院大学 大学院 経営学研究科 准教授
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■ 著書・論文歴
1. 論文  ストック・オプション会計の条件変更における人的資本としての労働サービス (単著) 2021/08
2. 論文  労働サービス取得・消費前のストック・オプション-人的資産および金融商品としての会計処理の可能性を踏まえて- (単著) 2020/04
3. 論文  権利確定前ストック・オプションの会計 (単著) 2019/06
4. 論文  特定譲渡制限付株式の会計処理 (単著) 2018/04
5. 論文  権利確定条件付き有償新株予約権 (単著) 2017/06
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■ 現在の専門分野
会計学, 金融・ファイナンス (キーワード:資本性金融商品,新株予約権,ストック・オプション,種類株式,リストリクテッド・ストック,コーポレート・ガバナンス,株式報酬,インベスター・リレーションズ,人的資本) 
■ 所属学会
1. 2014/04~ 日本財務管理学会
2. 2006/04~ 日本会計研究学会
3. 2004/04~ 現代企業法研究会
4. 2003/04~ 日本インベスター・リレーションズ学会
■ 学会発表
1. 2021/08 実務対応報告第41号「取締役の報酬等として株式を無償交付する取引に関する取扱い」に関して(第37回日本簿記学会全国大会)
2. 2020/12 実務対応報告公開草案第60号(第24回現代資本会計研究会)
3. 2020/09 ストック・オプションに係る条件変更の会計処理(第79回日本会計研究学会全国大会)
4. 2020/05 ストック・オプションの条件変更の会計問題(第23回現代資本会計研究会)
5. 2019/12 支払報酬における労働サービスの会計処理の整理(第22回現代資本会計研究会)
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■ 受賞学術賞
1. 2018/01 八束周吉奨励賞
■ 研究課題・受託研究・科研費
1. 2018/04~2021/03  コーポレートガバナンス・コードを踏まえ多様化する株式報酬制度に関する会計の研究 基盤研究(C) 
2. 2015/04~2018/03  資本性金融商品の実態調査・分析に基づく貸方区分の再定義に関する研究 基盤研究(C) 
3. 2012/04~2013/03  「ストック・オプションに関する研究」 2012年度追手門学院大学研究成果刊行助成金  
■ 講師・講演
1. 2009/09 グローバリゼーションと企業会計 於:専門講座「変貌する企業社会」 後援:茨木市教育委員会,茨木市商工会議所 Link
■ 社会における活動
1. 2022/04~ 茨木市指定管理者候補者選定委員会委員委員長
2. 2021/10~2022/01 茨木市特別職報酬等審議会委員
3. 2020/04~2022/03 茨木市指定管理者候補者選定委員会委員副委員長
4. 2018/01~2018/02 茨木市特別職報酬等審議会委員
5. 2013/02~2013/04 茨木市特別職報酬等審議会委員
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■ 学内役職・委員
1. 2020/04/01~ 追手門学院大学 大学院経営・経済研究科長
2. 2019/04/01~ 追手門学院大学 経営学部副学部長
3. 2015/06/01~2016/03/31 追手門学院大学 経営学科長
■ 学内職務
1. 2020/04~ 自己点検・評価委員会委員
2. 2020/04~ 経営学部教育質保証推進チーム
3. 2019/04~ FD推進委員会
4. 2019/04~ 経営学部研究倫理委員
5. 2022/04~ 教務担当
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■ 教育、研究、社会貢献活動の方針
1. 教育活動の方針:二十歳の頃,「政治」,「文化」,「哲学」について日常的に,そして徹底的に議論をしていたが,基本的に考えていたことは「自分はどのように生きるかの」,「社会や国家とどのようにかかわっていくのか」といったことに尽きる。議論することに加え,互いの日々の在り方に厳しい仲間と組織的に行動するなかで,義理・人情の世界にも深く浸かった。歳月を重ねた今でも,議論を通して学んだ知識・思考や仲間と過ごした「自己存在」を常に問われる緊張感ある日々から得た経験が人生のベースとなっている。それらの自身の来し方を踏まえて教育活動に取り組んでいる。まず,これまでの人生の歩みを徹底的に省みさせることが大切と考えている。次に,歴史や社会の現実(行政,国際社会,企業経営等)を踏まえたうえで,死ぬまでの人生設計をより細かく立てさせている。例えば,大学生活では何を,いつまでに,どのように成し遂げるのかを具体的に計画させる。計画は見直しを続けさせつつ「当たり前のことを当たり前に」成し遂げることを強いている。そして,生きていく上で大切と考える強靭な精神力を身につけさせている。
2. 研究活動の方針:ストック・オプションを含め新株予約権や種類株式など資本と負債の両方の特徴を持つ金融商品について研究をしており,これらは資本に関する理論研究や制度変革議論の深耕に貢献することとなる。研究を行っていくに際しては,歴史的背景を踏まえた上での現代における実用的な視点,金融・ファイナンス・会社法・税法等の隣接領域を俯瞰した複合的な視点,国家や企業への具体的な貢献といった社会的な視点を基軸としている。
3. 社会貢献活動の方針:日常的な教育活動は,今後の社会を担っていくことになる人材教育を行うことであり,重要な社会貢献になると考える。また,現代社会の問題に直結する研究活動を行い,その研究成果を社会に還元することが社会貢献につながることになろう。具体的には例えば,企業における取締役会や行政の審議会等において研究の知見を活かすことで社会貢献をする。