教員情報 - 橋本　圭司 | 追手門学院大学

■ 一般向け情報

研究ジャンル　：　経済理論
研究のキーワード　：　教育の経済学、経済成長と格差
研究に関するコメント　：　少子高齢化にともなう人口構造の変化が経済成長や所得格差にもたらす影響を、都道府県データなどによって探っています。

■ 学歴

1.	1975/04～1979/03	大阪府立大学経済学部卒業
2.	1979/04～1982/03	大阪府立大学大学院経済学研究科修士課程修了
3.	1982/04～1987/03	大阪府立大学大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学
4.	1998/01 (学位取得)	大阪府立大学大学院博士（経済学）

■ 職歴

1.	1987/04～1988/03	阪南大学経済学部専任講師
2.	1988/04～2000/03	阪南大学経済学部助教授
3.	1990/10～1991/03	大阪府立産業開発研究所研究員（非常勤委託）
4.	1993/04～1994/03	米国サウスキャロライナ大学客員研究員
5.	1998/10～1999/03	大阪府労働部研究員（非常勤委託）
6.	2000/04～2004/03	阪南大学経済学部教授
7.	2004/04～2018/03	追手門学院大学大学院　経済学研究科教授
8.	2004/04～2015/03	追手門学院大学経済学部ヒューマンエコノミー学科教授
9.	2015/04～	追手門学院大学経済学部経済学科教授
10.	2018/04～	追手門学院大学大学院　経営・経済研究科教授

■ 著書・論文歴

1.	論文	Are Workers with Higher Education Productive in Ageing Society?Evidence from Japan （単著） 2015/03
2.	論文	オーストラリアの若年失業率についての一考察（単著） 2015/03
3.	論文	Higher Education and Labor Productivity in Ageing Society: Evidence from Japan （単著） 2015/01
4.	論文	Labor Force with Higher Education and Productivity in Ageing Society: Evidence from Japan （単著） 2013/12
5.	論文	中国のインフレと為替レートの関係について（共著・編著（代表編著を除く）） 2013/10
6.	論文	On the Relationship between Labor Force Ageing and Productivity in Japan: Evidence from Prefecture Panel Data Approach （単著） 2013/06
7.	論文	オーストラリアの教育水準とGDPの関係について（単著） 2013/02
8.	論文	Aging and Public Education Expenditure in Japan: Evidence from the Panel Cointegration Approach （単著） 2012/11
9.	論文	On the Existence of Education Kuznets Curve in China: Evidence from Panel Cointegration Approach （単著） 2012/09
10.	論文	On the Existence of Education Kuznets Curve in China: Evidence from Panel Cointegration Analysis （単著） 2012/03
11.	論文	出生率と女性有業率の関係について：都道府県パネルデータによる検証（共著・編著（代表編著を除く）） 2012/03
12.	論文	オーストラリアのツーリズム需要とGDPの関係について（単著） 2010/12
13.	論文	中国の教育クズネッツ曲線について－パネル同時方程式モデルによる推定－（単著） 2010/09
14.	論文	Is There an Education Kuznets Curve in Chinese Regions ？: Gini Coefficient Approach （単著） 2010/05
15.	論文	Population Ageing and Economic Growth in Japanese Prefectures：An Inverted-U Relationship （単著） 2009/06
16.	論文	アメリカの高学歴化と失業率格差：1992-2007 （単著） 2009/03
17.	論文	アメリカの人口高齢化と経済成長：1960-2006 （単著） 2009/03
18.	論文	Population Ageing and Economic Growth in the United States:1960-2006 （単著） 2008/12
19.	論文	Labor Force Ageing and Productivity in Japanese Prefectures （単著） 2008/05
20.	論文	不登校の経済分析－需要・供給アプローチ－（単著） 2007/03
21.	論文	「教育年数の偏り、所得不平等および経済成長」－都道府県別データによる接近－（単著） 2006/12
22.	論文	中国の教育拡大について－省別データによる分析－（単著） 2006/11
23.	論文	Long-term Absentees Due to Refusal from Elementary School in Japan ：A Demand and Supply Analysis （単著） 2006/05
24.	論文	教育拡大、教育不平等と経済成長（単著） 2006/04
25.	論文	Educational Inequality, Income Distribution and Economic Growth in Japanese Prefectures （単著） 2005/05
26.	論文	教育不平等、経済成長および所得不平等（単著） 2005/05
27.	論文	教育の経済学研究序説（単著） 1998/01
28.	論文	Economies of Scaｌe and Scope in Japanese Private Universities （共著・編著（代表編著を除く）） 1997/08
29.	論文	教育水準別労働者と資本の代替関係について: 日本の製造業部門別の場合（共著・編著（代表編著を除く）） 1996/12
30.	論文	Estimating Elasticities of Substitution by the CDE Production Function: An Application to Japanese Manufacturing Industries （共著・編著（代表編著を除く）） 1995/02
31.	論文	Income Elasticities of Educational Expenditure by Income Class: The Case of Japanese Households （共著・編著（代表編著を除く）） 1995/01
32.	論文	Substitution between Capital and Labor Inputs Differentiated by Educational Attainment in Japanese Manufacturing Industries （共著・編著（代表編著を除く）） 1990/12

■ 現在の専門分野

理論経済学, 経済政策

■ 所属学会

1.	2000/04～	Association of Indian Economic Studies
2.	1997/04～	日本高等教育学会
3.	1995/04～	American Economic Association
4.	1988/04～	日本経済学会
5.	1988/04～	日本統計学会

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2013/04～2016/03	人口の年齢構造とマクロ労働生産性の関係に関する実証分析基盤研究（C）
2.	2010/04～2013/03	少子・高齢化と公教育費基盤研究（C）
3.	2004～2005	教育拡大、教育不平等と経済成長基盤研究Ｃ
4.	2001～2002	高等教育と経済成長基盤研究Ｃ
5.	1998～1999	高等教育需要の経済学的分析基盤研究Ｃ

■ 学内役職・委員

1.	2011/04/01～2014/09/30	追手門学院大学総合情報センター長
2.	2014/04/01～2015/03/31	追手門学院大学ヒューマンエコノミー学科長

■ 教育、研究、社会貢献活動の方針

1.	(1) 教育活動の方針　経済学を学ぶ意義は、著名な経済学者の言を借りれば、それによって、世の中の出来事、問題が発生するのはなぜか、自身が有意義な社会生活を送るためには何が必要か、そして、納税者として政府の活動をいかに評価するか、という問題意識が植え付けられることである。「冷静な頭脳と温かい心情」の含意とともに、経済学の理論展開がどのような現実的背景と関連しているか、を真摯に伝えることを基本的方針として心掛けている。
2.	(2) 研究活動の方針　経済理論と実証分析の相互の関連、政策的含意に留意しながら、国内外の先行研究から謙虚に学ぶ姿勢を保つことを心掛けている。経済学が、人間、社会を対象とする社会科学分野に属する学問であること、そして隣接学問の知見に多分に関連、依存している学問であることから、歴史かつ政策の流れとともに不断に進歩している経済理論の吸収と自然科学的分析の応用としての実証分析結果を内外の学会に提示することに努めている。
3.	(3)　社会活動の方針私立大学での教育、研究活動を職業としている立場から、社会人、生活人として、個人的視点と社会、公共の視点の兼ね合いを意識しながら、たとえば地域住民の諸活動に参加している。社会の中の一個人としての最低限の振る舞いとして、たとえば、挨拶ができる、などの基本的慣習とともに、教育、研究活動での経験に基づく知見の伝達が組織運営の一助となるような社会的貢献を心掛けている。