(最終更新日:2020-06-08 15:03:27)
  ムラカミ トオル
  村上 亨
   所属   追手門学院大学  経済学部 経済学科
   追手門学院大学  大学院 経営・経済研究科
   職種   教授
■ 一般向け情報
研究ジャンル : 経済政策・日本経済
研究のキーワード : 幸福の経済学 デフレ 規制改革
研究に関するコメント : 幸福の社会経済的要因の理論的・実証的研究と、若年層および高齢者の幸福に影響を及ぼす要因について、アンケート調査を中心に研究を進めています。
■ 学歴
1. 1975/04~1979/03 中央大学 商学部 卒業
2. 1979/04~1981/03 中央大学大学院 経済学研究科 修士課程修了
3. 1981/04~1987/03 中央大学大学院 経済学研究科 博士課程単位取得満期退学
4. 1987/07 中央大学大学院 経済学研究科 経済学専攻 博士課程 経済学博士
■ 職歴
1. 1986/04~1989/03 星稜女子短期大学 経営実務科 専任講師
2. 1989/04~1990/03 星稜女子短期大学 経営実務科 助教授
3. 1990/04~1991/03 京都学園大学 経済学部 助教授
4. 1991/04~1995/03 京都学園大学 経営学部 助教授
5. 1995/04~1998/03 京都学園大学 経営学部 教授
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■ 著書・論文歴
1. 著書  経済政策入門(第2版) (共著・編著(代表編著を除く)) 2011/07
2. 著書  ポスト産業資本主義下の制度改革 (共著・編著(代表編著を除く)) 2006/10
3. 著書  経済政策入門 (共著・編著(代表編著を除く)) 2002/04
4. 著書  コーポレート・ガバナンスの多角的研究 (共著・編著(代表編著を除く)) 1999/05
5. 著書  制度の経済学 (共著・編著(代表編著を除く)) 1995/10
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■ 現在の専門分野
経済政策, 産業組織論 
■ 所属学会
1. 1999~ 公益事業学会
2. 1999~ ∟ 評議員
3. 1999~ 国際公共経済学会
4. 1999~ ∟ 理事
5. 1981~ 日本経済政策学会
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■ 教育上の能力
●作成した教科書、教材
1. 2007/04~2015/03 ヒューマンエコノミー概論2テキスト
2. 2007/04~2015/03 ヒューマンエコノミー概論1テキスト
●教育に関する発表
1. 2016/03/25 一貫連携教育研究所紀要(共著)
2. 2015/03/25 一貫連携教育研究所紀要(共著)
■ 研究課題・受託研究・科研費
1. 2017  幸福と制度に関する社会経済学的研究  
2. 1998~2001  豊かな社会における経済政策の新たな手法の研究 基礎研究B 
■ 講師・講演
1. 2016/06/19 国際経済と私たちの暮らし(大阪府茨木市)
2. 2015/11/22 税制と私たちのくらし(大阪府茨木市)
3. 2015/11/08 円高、円安、どちらがお得?(大阪府茨木市)
4. 2015/07/18 世界の中の日本(大阪府羽曳野市)
5. 2015/04/25 幸福小国日本の現実(大阪府羽曳野市)
■ 社会における活動
1. 2014/04~ 茨木市大規模小売店舗立地審議会会長
2. 2014/04~2015/03 大学基準協会大学評価分科会評価委員
3. 2014/04~ 大阪府大規模小売店舗立地審議会委員
4. 2013/08~ 大阪府生活衛生営業指導センター分野調整事業協議会会長
5. 2007/08~ 豊中市上下水道事業運営審議会委員
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■ 委員会・協会等
1. 2013/05 大阪府生活衛生営業指導センター分野調整事業協議会 会長
2. 2007/08 豊中市上下水道事業運営審議会 委員
■ 学内役職・委員
1. 2000/04/01~2002/03/31 追手門学院大学 学生部長
2. 2005/04/01~2008/03/31 追手門学院大学 経済学部長
3. 2008/04/01~2009/03/31 追手門学院大学 学長補佐
4. 2009/04/01~2010/03/31 追手門学院大学 特任副学長
5. 2012/04/01~2013/07/31 追手門学院大学 図書館長
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■ 学内職務
1. 2011/06~ 大学50年志 編纂 小委員会委員長
2. 2014/04~ 基盤教育機構 新入生演習 統括担当
■ 教育、研究、社会貢献活動の方針
1. 日本経済の現状を、戦後日本経済に対する歴史的な視点から把握することに留意すると同時に、市場経済システムの制度的構造とその変化に着目し、これらが一般消費者や生活する人々にどのような影響を与えてきたかという点に最大の関心を持っている。すなわち、経済システムや企業システムを分析する場合にも、つねに普通に生活する人々の立場・視点を中心に据えて捉え直すことを研究の基本方針としている。  講義や演習においては、問題の本質や基本的な論点をできる限り簡潔かつ明瞭に提示することに心掛けている。また、それぞれの経済政策の意味、効果についても理論的な分析に止まらず、心理的・文化的・社会的な意味や短期的効果と長期的効果、利害の対立する人々の存在など、多角的な観点から考え、総合的に判断する能力の育成に努めている。
■ メールアドレス
  kyoin_mail